東信電気を知る
東信電気の歴史
事業分野
社長メッセージ

ものづくりを始めて70年。

1953

創業期
黎明期と戦後の事業展開

  • 東京都品川区に、前身である遠藤電気創業
  • 電電公社(現NTT)向け束線・ベイケーブル製造業務を開始
  • 目黒区に本社移転、社名を東信電気としてスタート
1960

成長期
高度経済成長とコンピュータ生産

  • 川崎溝の口に本社および工場を新設
  • 留守番電話装置「テクニーホン」、ダブルデッキ方式ミニテープレコーダー「プリマ」の開発
1962
  • 時代の潮流を掴み、電子計算機(小型コンピュータ)の生産に着手
1964
  • 東信商事を吸収合併、設立年月日を1950年(昭25年)3月4日とする
1970
  • 山梨東信電気設立
  • コンピュータの生産に注力
1973

発展期
円高を乗り越え、躍進の礎を築く

  • 空調設備不要な小型事務用コンピュータの開発
1976
  • 情報機器分野に本格的に舵を切り、新潟電子工業設立
1977

転換期
東信電気の改革

  • 東信システムハウス設立
  • ソフトウェア開発専門集団の育成
1982
  • 山梨東信電気本社工場建設、石和東信電気設立
1984
  • 群馬東信電気設立
  • 地方生産の加速
1985
  • 横浜東信電気設立
1986
  • 新潟電子工業を新潟東信電気に社名変更
1988
  • 売上高100億円突破
1989
  • 東信科技香港設立
  • 海外生産展開をにらみマーケティングを開始
  • 本社新社屋完成 (川崎市高津区)
1991
  • 茨城東信電気設立
1994
  • 山梨東信電気と石和東信電気、横浜東信電気と茨城東信電気を統合合併
1995
  • 中国でワープロの生産開始、海外生産本格化
2000
  • 21世紀ビジョン策定
2001

海外事業充実期
世界の東信電気へ

  • 中国(広東省深圳市)自社工場稼働
2002

海外事業充実期
世界の東信電気へ

  • 経済産業省「システムインテグレータ」登録認定
  • 横浜東信電気を東信システムサービスに社名変更
  • 青森東信ソフト設立
  • 中国深圳工場にてISO9001:2000取得
  • 川崎市麻生区に本社新社屋完成
  • 東信科技(深圳)設立
  • 東信システムサービスと群馬東信電気が統合合併
  • 在庫管理システム「ハンディマネージャ」開発
2003
  • 神奈川県より表彰を受ける(地域共生型工場等表彰)
  • 売上高200億円突破
  • 「業務用カバン/ケース」を開発し、出荷実績世界シェア2桁達成
2004
  • 本社事業所にてISO14001認証
  • 山梨東信電気と新潟東信電気が統合合併し、東信テクトロニクスに社名変更
  • 傘袋不要の環境配慮型「雨傘除水機」開発
2005
  • 東信テクトロニクスを、東信システムプロダクトに社名変更
2007
  • 東信システムプロダクト本社が石和工場から笛吹工場に移転
  • 画像補正可能なドライブレコーダー「クピレ」開発
2009
  • 東信システムサーキット設立
  • コンビニ店内用BGM装置「STB(セットトップボックス)」開発
2010

新生期
変化対応の新たなモノづくり

  • 東信システムサーキット設立
  • 遠藤俊一会長 遠藤俊洋社長 就任
  • 2020年ビジョン策定
  • 自社開発ドライブレコーダーの進化版「DT-1」
  • 環境に優しい「LED照明」開発
2012
  • 東信電気深圳有限公司設立
  • 名刺入れサイズの、当時日本で最も薄いワイヤレスチャージャーの開発
2016
  • ファイル同期ソフト「Tablet admin」開発
  • 川崎ものづくりブランド認定を受ける
2018
  • フィリピン事務所開設
2019
  • 本社事業所にてISO9001認証
  • シリーズ第2弾「Tablet admin PRO」開発
2020
  • シリーズ第3弾「Tablet admin for Kitting」開発
2021
  • 2030年ビジョン策定

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